【紹介】適応障害で休職するための手続き

こういった疑問にお答えします。

この記事を書いている私は、適応障害で現在も休職しており、約8ヶ月が経ちました。

休職の手続きを経験しており、この経験をもとに休職までの流れを紹介できると思います。

休職している人のよくあるお悩みで「休職の手続きに必要なものや流れがわからない」ということがあります。

という訳で今回は、「休職するために必要なものや休職までの流れ」について説明していきます。

適応障害で休職するための手続き

適応障害などのメンタルヘルスの症状で休職したい場合、以下の二つが必要になります。

会社への連絡

適応障害などのメンタルヘルスの症状で休職する場合、会社側の手続きもあるので所属部署の管理職クラスの人に知らせる必要があります。

休職を伝える方法ですが、本人の状態によって大きく二つのシチュエーションに分けられます。

まだ会社に行くことができる状態の人は、直接部署の管理職の人と話して休職することを伝えましょう。

直接話をする場合、担当している業務の引継ぎなどをお願いされることがありますが、可能な範囲で対応しましょう。

また、メンタルヘルスの症状で休職することは個人情報になるので、管理職や責任者以外の社員に伝える必要はありません。

引継ぎをする場合でも、顧客や他の社員に対して休職することを伝える必要はないので、その辺りの対応は管理職の人にきちんと配慮してもらいましょう。

過度の引継ぎ作業や個人情報を守れないような対応をされた場合は、会社の産業医や保健師に相談し、休職の手続きを進めるのも一つの方法です。

メンタルヘルスの症状で突然会社に行けなくなる人もいると思います。

会社としては、いつも出社していた社員が突然来なくなると、事故や犯罪、病気などの心配します。

会社へ心配を掛けないためにも、会社に行けなくなったら第一報はスピードを重視した方が良いです。

という方もいますが、会社に出社できなくなった人にそんな余裕はありません。

そのため、電話で人と話すことが難しければ、メールなどの文章で伝えるのもありだと思います。

実際私は突然家から出れなくなり、出社する事ができなくなりました。その時は、人と話す余裕が全くなかったので、とりあえずメールで休むことを伝えました。

会社に休むことを伝えた後に職場の人と直接連絡を取ることが難しい人もいると思います。

もし、会社に産業医や保健師がいれば、一旦そちらに連絡して、連絡を仲介してもらうようにお願いしてみましょう。

専門医の診断書

専門医の診断書は、「病気であることの証明」と「休職期間」が記されています。

特にメンタルヘルスの症状は外見ではわからないので、専門医の診断でチェックする必要があります。

会社に産業医や保健師がいれば、一旦産業医の診察を受けて、紹介状を書いてもらって専門の病院に行くことを勧められます。

いない場合でも、専門の医師が書いた診断書が必要になるので自分で精神科の病院を探していく必要があります。

私が適応障害で休職した時の流れを紹介します

という方もいると思います。

そこで、私が適応障害で休職した時の流れを紹介します。

①から⑧までに約二週間ほどかかっています。その間は、有給休暇を消費して休んでいることにしてもらいました。

では、それぞれのポイントや内容を説明していきます。

その①：自宅で突然出社できなくなる

私の場合、適応障害の症状は前々から出ていたのですが、耐えながら働いていました。

日が経つにつれて徐々に症状も重くなり、ある朝、突然家から出れなくなりました。

身支度も済ませ、いつも通り出社しようとしたのですが何も考えられないまま玄関の前で立ちつくしていました。

そのまま、家で出社時間を迎え、休まなければいけないことになりました。

その②：会社に出社できないことを伝える

家で出社時間を迎えたときは、誰かと話せる余裕が全くなかったので、とりあえず以下のようなメールを所属部署の部長へ送りました。

メールで出社時間ギリギリに休むことを連絡するのは失礼だとはわかっていました。

ただ、それどころではなかったので、とりあえず会社に心配を掛けないようにスピード重視で連絡しました。

その③：有休を使って休む手続きをお願いする

会社に休むことを伝えてから休職するまで時間がかかるので、その間は残っている有休を使って休む手続きをすることにしました。

有休を使うことは会社側から提案してもらったのでスムーズに手続きをしてもらえました。

その④：会社の産業医に見てもらうことに

会社に休む連絡をした後、産業医の方から連絡が来ました。

私の場合、前々から産業医の人と定期的に面談をしていたので、私が適応障害の症状で休んだことを部長から聞き、連絡をくれました。

そこで、とりあえず会社の産業医に診てもらうことになりました。

その⑤：産業医から精神科への紹介状を書いてもらう

産業医の先生に見てもらった結果、適応障害の疑いがあるとのことだったので、紹介状を書いてもらい、専門の精神科への受診を勧められました。

その⑥：精神科の医師に診てもらい、診断書を貰う

数日後に紹介された病院へ行き、専門の先生に診てもらいましたが、適応障害で間違いないという診断でした。

その場で休職することを勧められ、診断書に二ヶ月間休職することを書いてもらいました。

休職期間は症状の重さや診断する医師によって変わると思います。

その⑦：診断書を会社に送付

専門の医師に書いてもらった診断書を会社に送り、休職の手続きをお願いしました。

送り先は自分が働いている職場の部長宛てにするように指示がありました。

その⑧：会社が診断書を受理した後、有給から休職に変更

診断書を送付すると、数日後に会社から「診断書を受理した」という内容のメールが届き、有給休暇から休職へ変更になりました。

有給休暇から休職への変更手続きについて、休職者が直接何かすることは無く、休職開始日の確認があるだけです。

その後、会社と休職中の確認事項のやり取りをメールで行いました。

私の部署は普段仕事をしているとき、会社が支給する携帯で連絡を取っていたのですが、休職中は会社の携帯を使わないことになったので、個人の連絡先を教えました。

休職中は定期的な報告を求められることがあるので、その報告する相手を指定されました。私の場合は所属部署の部長でした。

適応障害で休職する前に確認する事

休職する前に以下の内容を確認しておきましょう。

業務の引継ぎ

休職前に業務の引継ぎができれば理想ですが、休職するまで追い詰められた状態でそこまでできる人はほとんどいないでしょう。

上記の「私が適応障害で休職した時の流れを紹介します」で紹介した通り、私は突然会社に行けなくなりました。

そのため、引継ぎなどが全くできずに休職することになりました。

休職してしばらくは仕事の心配をしていましたが、ある時医師に、

という言葉をかけて頂きました。

確かに今思うと、「自分の担当している仕事は自分じゃないと出来ない。」のように責任感を通り越して、少し自意識過剰な部分はあったかもしれません。

休職前に引継ぎ資料などを作るのは無理だと思うので、普段から以下のようなことをまとめておくと、フォルダの保管場所を連絡すれば最低限の引継ぎはできます。

私は直接引継ぎができずに休職することになりましたが、顧客情報や資料データはまとめていたので、私が担当していた仕事が完全にストップすることはありませんでした。

完璧でなくてもいいので、休職を伝えるメールなどに上記項目の内容を伝えましょう。

会社との連絡手段や頻度

休職しても完全に会社と離れられるわけではありません。

ほとんどの会社で、定期的に連絡をすることが求められます。連絡の手段や頻度は会社によって異なるので確認しておく必要があります。

私の場合、月一回程度、メールで連絡することになっています。

連絡する内容については、以下のような項目になります。

休職初期は報告することもないので、定期的に病院で診察を受けていることと診察で話した内容を報告していました。

しかし、体調が良くなってきて社会復帰を考えだした頃からは、復職の条件や復帰までのスケジュールなどを連絡するようになりました。

休職期間

休職制度は国が定めているものではなく、会社が福利厚生の一環として導入している制度です。

そのため、会社によって休職制度の内容が異なり、休職期間も異なってきます。

また、勤続年数で変わったりもするので確認しておく必要があります。

休職期間は会社の就業規則を見ることで確認できます。

私はだいぶ前に就業規則を読んで、うろ覚えで休職期間は一年だと思っていたのですが、実際に確認すると休職期間は二年間でした。

会社が定めた休職期間の長さで社会復帰までのスケジュールが変わてきます。

就業規則を確認する前に休職期間に入ってしまった人は、メールで休職期間を確認しておきましょう。

という訳で今回は以上です。

休職の手続きは難しくありません。

体調がつらければ、休んでからいろいろ手続きを始めましょう。

もちろん、仕事の引継ぎなどができれば理想ですが、休職前はそんな余裕はありません。

会社に少し負担をかける形になるかもしれませんが、自分の体を第一に考えるべきだと私は思います。