【準備】適応障害で退職した後、後悔しないために休職中にすべきこと

こういった疑問にお答えします。

この記事を書いている私は、適応障害で現在も休職しており、約9ヶ月が経ちました。

私も会社の定める休職期間内に復帰先が見つからなければ、会社を退職することになります。

退職後に後悔しないためにも休職中にできる事・すべき事を模索しながら行動しています。

休職している人のよくあるお悩みで「適応障害で休職した後に退職すると後悔しないかな？」ということがあります。

という訳で今回は、「退職後に後悔しないために休職中にすべき事、退職前後の選択肢」について説明していきます。

適応障害で退職した後、後悔しないために休職中にすべきこと

適応障害で休職した多くの人は、

と不安に思っているかもしれません。

会社の定めた休職期間が終われば退職することになります。これは誰も避けられません。

しかし、退職後に後悔するかどうかは、休職中の行動によって変わってきます。

これから退職する会社は今後入社することは無いと思うので、悔いが残らないようにできる事をすべて試してから退職しましょう。

退職以外の可能性を探る

まずは、休職期間中に退職以外の選択肢を検討してみましょう。

具体的には、「復職と異動」です。

復職と異動は、現在の会社に所属しているからこそ検討できる選択肢であり、退職後は選ぶことができなくなってしまいます。

おそらく、休職中に行動しなかった多くの人は退職後に、

のように、「○○しておけばよかった」と後悔することになります。

特に退職後、自分に合った環境に巡り合えず、思うように働けなくなった人は以前の決断を後悔しがちです。

もちろん、復職や異動が実現したとして、それが自分にとって最良の選択かどうかはわかりません。

ただ一つ言えるのは、その時の自分がベストだと判断した決断は、後になっても後悔する可能性が低いということです。

私は現在の職場に一度復職して適応障害が再発し、休職することになりましたが、復職したことを後悔していません。

再発した時は辛かったですが、今では復職という選択肢は無くなり、異動か転職の選択肢に絞れたとポジティブに考えることができています。

まずは今の会社でしかできないことを検討してみましょう。

転職・再就職の準備を進めておく

転職や再就職のためには書類を用意するだけなく、面接の準備、企業研究など企業に応募して選考が終わるまで準備することがたくさんありますよね。

また、適応障害で休職したという経歴があると選考の通過率が下がるので、転職や再就職できるまでに時間がかかる事が予想されます。

そのため、休職期間中に転職や再就職の活動ができる準備に取り掛かっておきましょう。

転職活動はストレスが掛かるので、休職中に企業へ応募するかどうかは、本人の体調次第になります。

体調がある程度回復している人であれば、休職期間が終了する前に選考が進めていると安心ですね。

興味がある分野の勉強を始める

今の仕事が合っていない、やりがいを感じないことがストレス原因となっていた人は、今回の休職をきっかけにキャリアチェンジを考えているかもしれません。

そんな人は、休職中に興味がある分野や目指している仕事の勉強を始めてみましょう。

興味がある・気になっていると感じていても、実際にそれらを仕事にできるとは限りません。

そのため、まずは自分で勉強や作業をして、興味のある分野に触れてみて、続けることができそうか確認することが大切です。

休職中は自由に使える時間があるので、たくさんチャレンジして、失敗して、一つでも続けられるものを見つけましょう。

適応障害で休職中の選択肢

適応障害で休職中に今後のことを考えると、選択肢は以下のようなものが挙げられます。

それぞれについて説明します。

その①：復職

復職は基本的に休職する前に働いていた職場に戻ることになり、休職者が復職を希望すれば叶います。

以前の職場に戻るので、人間関係や仕事内容が大きく変わらず、環境変化のストレスが少ない社会復帰の方法になります。

また、職場によっては、復職前に職場内で調整や配慮をしてくれることがあり、徐々に社会生活に戻ることが可能です。

しかし、職場の人間関係にストレスを抱えていた人にとっては、復職して元の職場に戻ることが苦痛に感じるかもしれません。

その②：異動

人間関係や仕事内容は変えたいけど、会社の福利厚生には満足しているという人には異動という選択肢が合っているかもしれません。

しかし、異動は復職と違い、希望したからといって必ず叶うとは限りません。

仮に異動するとしても、現在の職場に復職して一定期間働けることを証明する必要があったり、異動できる部署が限られているなど会社によって条件が定められている可能性があります。

異動するには人事や職場の管理職と相談して、人員を調整しなければいけないので、なるべく早めに異動の意思を伝えましょう。

その③：転職

転職は環境も人間関係も大きく変えて社会復帰できる方法になります。

元の職場に戻ることが苦痛な人にとっては有効な手段になると思います。

一方で、大きく環境が変わるため、環境に慣れるまでストレスが掛かることは覚悟しなければなりません。

転職活動は、書類選考が通過しなかったり、何度も面接をするなどストレスが掛かる場面が多いので、体調が回復してから臨むことをお勧めします。

また、「適応障害で休職」という経歴は転職活動において不利に働く要素になるため、休職中の転職活動は思うように進まないことが予想されます。

休職期間中に転職先を見つけたいのであれば、余裕をもって準備しましょう。

その④：休職の延長

医師が休職が必要だと診断した場合、会社の定める休職期間内であれば休職期間を延長することができます。

体調が十分に回復していないまま社会復帰しても、症状が再発して休職を繰り返すリスクが高くなります。

体調の回復が不十分な場合は、休職期間を延長し、体調の回復を最優先に考えましょう。

適応障害で退職後の選択肢

会社が定めた休職期間が終わり、上記で挙げた退職前の選択肢を選ばなかった人は、以下のような選択肢があります。

それぞれについて説明します。

その①：就職活動

退職する時点で社会復帰する意思があるのであれば、なるべく早く動き出した方がいいでしょう。

社会生活から離れた期間が長ければ長いほど、再就職は不利になっていきます。

さらに適応障害という精神系の病気が原因で休職や退職したとなると、選考の通過率は大きく下がるので長期化することを想定して動きましょう。

また、退職後の就職活動では、面接で退職理由を聞かれる可能性があります。

適応障害が原因で退職した人は退職理由を話す際に、どこまでの内容をどのように伝えるのか考えておく必要があります。

一人で考えるのが不安な場合は、転職のエージェントに相談して、書類チェックや退職理由の添削だけでも受けておくといいかもしれません。

その②：フリーランス

人間関係が原因で適応障害になった人は、人と関わることが嫌になり、人とコミュニケーションを取らなくてもできる仕事を探してフリーランスに行きつく人も多いでしょう。

しかし、退職後すぐにフリーランスとして活動できる人は、ある程度スキルや実績を持っている人に限られると思います。

スキルや実績がなくても案件を振ってくれる場合もありますが、倍率が高く、完全未経験の人は難しいです。

そのため、まずは取りたい案件の分野を自分で試してみましょう。

例えば、以下のような方法があります。

これらをコツコツと続ければ自分のポートフォリオになり、アピールすることができます。

実際にやってみると、自分に向いているかどうかもわかるので試してみましょう。

その③：パート・アルバイト

再就職までの期間やフリーランスで案件が取れない期間は、パートやアルバイトで生活費を稼ぐ人もいるでしょう。

正社員として入社するよりもハードルが低く、採用される確率も高いです。

幅広い分野で探すことができるので、自分に合った環境を見つけることができるかもしれません。

また、社会生活に慣れる環境にもなるので、退職してから期間が空いてしまった人にはいい刺激になるかもしれません。

その④：主婦／主夫

家族がいて、一方の収入で生活ができる場合、退職後そのまま主婦／主夫になる人もいると思います。

主婦／主夫として家事や育児をしながら、今後の方針について少しずつ考えることができます。

ただ、社会生活から離れれば離れる程、正社員としての社会復帰が難しくなることは理解しておかなければいけません。

その⑤：何もせずに休む

休職期間で体調が回復しないまま退職することになってしまった人は、社会復帰を考えず、ゆっくり休むという人もいるでしょう。

回復しないまま社会復帰しても適応障害が再発するリスクが高く、安心して働けないのでゆっくり休むことも大切です。

退職してからは休職期間に追われることもなく、ゆっくりと休むことができるでしょう。

何もしないで休んでいると収入面の心配がありますが、実家に戻って生活費を最小限に抑えるような工夫をする人もいます。

しかし、社会生活から離れる期間が長いとストレス耐性も落ちているので復帰のハードルが上がります。

社会復帰を目指すのであれば、体調が回復してきたら、少しずつ社会生活に慣れるようにしましょう。

ということで今回はここまでにしたいと思います。

どんな人であれ、会社の定めた休職期間が終われば退職することになります。

そのため、体調が回復したら自分が残りの休職期間にすべきことを明確にして、行動し始めることをお勧めします。